【徹底比較】必要な教育費と４つの貯め方
こんにちわ、西園寺家康です。
子供のための、教育資金運用法についてお話しします。
教育費の「貯め方」や「どのくらい必要なのか」について悩んでいる人多いですよね。そもそも教育費って不確定なことが多すぎて、どれくらいの教育費が必要なのかイメージしにくいですよね。考えることがめんどくさくなって、後回しにしがちだったり。。。
しっかり教育費を用意していないと子供の進路希望を絶つことに繋がります。そんな疑問に答えるため、教育費ってどのくらいかかるのか・貯め方についてまとめました。
必要な教育費
子供の教育費を貯めようと思っても、どれほどの金額が、いつまでに必要なのか分かりにくいですよね。勿論、希望進路や私立の学校にするのか、公立の学校にするのかで教育費は大きく変わってきます。文部科学省の「子供の学習費調査」と日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」から必要な教育費の全パターンを表にまとめました。それでは、必要な教育費を見てみましょう！
幼稚園～高校までの経費
★公は公立学校、私は私立学校に通った場合を示しています。
大学４年間の経費
国公立 ４８９万円
私立文系 ６９５万円
私立理系 ８７９万円
教育費総計＝高校までの教育費＋大学４年間の教育費
min 1,009 万円 (すべて国公立）
max 2,649 万円 （すべて私立かつ理系）
大学までの必要な教育費は1,000万円ー2,600万円であることが分かりました。必要な教育費を知ることで、「オール私立は厳しいから子供にしっかりと勉強させないと」といった教育計画を逆算しやすくなります。上の表を参考にしてライフプランを考えてくだされば幸いです。
ここで注目してほしいのが、教育ステージ別の公立と私立の教育費の差です。
私立・公立小学校の教育費の差がかなりあることです。６年間で７２８万円も教育費に差が出ています。中学校や高校の学業期間の３年間に基準を合わせても、３６４万円（小学３年間での教育費）で公立と私立の差が一番大きいです。教育ステージが進行するにつれて公立と私立の差が小さくなってくることが分かります。
教育費に余裕がない場合は小学校を公立にさせることで教育費カットが出来ます。小学校の私立・公立は子供の進路希望ではなく、親の子への進路希望が反映されている場合が多いと考えます。教育費の面からも公立・私立どっちの小学校にするか考えるといいでしょう。
教育費貯め方比較
一般的な「教育費の貯め方」について表でまとめました。
以下の７項目がポイントとなります。
各々の特徴
学資保険
教育費の貯め方と言えば、まず思いつくのは学資保険です。実際、学資保険に加入している家庭は６０-７０％と言われています。注意点としては２点あります。１点目は途中解約した場合、元本割れするリスクがあることです。２点目はインフレに弱いことです。
今の安倍政権では、年間２％程度のインフレを目指しています。目標通りに計画が進むかは別として、毎年２％のインフレが進むと大学４年間の必要な学費（２５０万円）は３７１万円となります。満期で２５０万円おりる学資保険に入ってた場合、２０年後の経済では学費が足りなくなるリスクがあります。定期預金よりも利率は高く、始めやすいといったメリットもあります。
メリット
・毎月 or 毎年、保険料を払わなければならないため、継続力がある
・定期預金よりも高い利率
・情報共有がしやすい
デメリット
・元本割れする可能性
・インフレに弱い
定期預金
日本人におなじみの定期預金です。定期預金の利率は非常に低金利なため、１８年間預けたとしてもお金が増えることに期待はしないほうが良いでしょう。寧ろインフレ２％で進行すると、お金の価値が目減りする可能性もあります。しかしながら、簡単に定期預金に預けること出来ることやいつでも解約し、すぐに現金化することが出来るのは大きなメリットだと言えます。
メリット
・元本割れすることはない
・流動性が高い（いつでも解約できる）
・簡単
デメリット
・金利がめっぽう低い
・インフレに弱い
積立投資
積立投信については下記のページにて詳細に解説していますので、こちらからどうぞ
メリット
・元本割れの可能性はない
・定期的な利率の見直しがあるため、インフレに強い
・定期預金より高い利率
・自動的に振り込まれるため、継続力がある
デメリット
・元本割れする可能性
・投資知識が必要
個人国債
「個人向け国債」とは、政府による買い取る補償が付いた個人向けに限定される国債です。日本政府が発行しているため、安心感があることが大きなメリットとなります。学資保険よりも利率が低いことが多く、お金を「増やす」よりかは「守る」に重点を置いていると言えそうです。
メリット
・元本割れがない
・インフレに強い
・途中解約も可能
デメリット
・他の運用方法よりもまとまった資金が必要
・利率が低い
４つの教育資金の貯め方について、メリット・デメリットお話ししました。
次のページではタイプ別の教育費の貯め方についてまとめていきます。
まとめ
・教育費は1,000-2,600万円程度
・教育費を知ることでライフプランを作れる
・小学校での私立・公立での教育費の差はスバ抜けて大きい
・教育費の貯め方にはそれぞれ特徴がある
tchuess！！
